【コロ関連】緊急事態宣言解除後の問題点

2020年5月26日

新型コロナウイルスの感染拡大は収束に向かっていて、日本では全都道府県で緊急事態宣言が解除されるまで、残りわずかというところまで来ています。 ただ、緊急事態宣言が解除されれば、完全に以前のような生活に戻れるのかというと、決してそうではありません。 ここからは、緊急事態宣言解除後の問題点について解説します。

①第2波

緊急事態宣言解除後の一番の問題点として懸念されるのが、新型コロナウイルス感染拡大の“第2波”です。 つまり、現在は収束に向かっている感染が、緊急事態宣言の解除によって再び拡大してしまうということですね。 これは、緊急事態宣言が解除されることで、自粛期間中よりもある程度人と人との接触が増えると予想されるのが理由です。 実際、中国や韓国、イランなどでは、経済活動の再開後に再びコロナ感染者数が増加し、経済活動がストップしてしまったという事例も報告されています。 また、日本における第2波の発生を防ぐためには、これまで通りアルコール消毒や手洗い、マスク着用などの対策を徹底するのが望ましいですが、長期間続いた自粛モードの影響もあり、少なからず対策がおろそかになる方は増えるでしょう。 ちなみに、日本は世界的に見て、“コロナ感染拡大を最小限に食い止めた国”とされています。 全国の死者数は3桁台にとどまっていますし、医療崩壊も起こっていません。 そして、人口100万人あたりの死亡者数はわずか5人です。 スペインで人口100万人あたり584人、アメリカで258人の死亡者が出ていることを考えても、上記の数字がいかに少ないかがわかりますね。 もちろん、PCR検査率が低かったり、緊急事態宣言の発令が遅いと非難されたりと、日本におけるコロナ対策は決して100%正しいものではなかったかもしれません。 それでも、これだけ世界的に見て被害を食い止められているわけですから、第2波の発生は是が非でも避けたいところですね。

②以前の働き方に戻れるか

コロナ感染拡大、緊急事態宣言の発令に伴い、働き方が変化したという方は少なくありません。 例えば、これまでは早起きをして会社に出勤していたという方でも、ある程度自由な時間に自宅でテレワークを行うケースが増加しています。 ただ、緊急事態宣言が解除された場合、テレワーク制度を取りやめ、これまで通りの働き方に戻す企業もあるでしょう。 そうなると、当然これまで通り早起き、通勤という働き方に戻る方も増加することになりますが、その働き方に戻れるか不安という方は少なからずいるようです。 つまり、テレワークの利便性を1度味わってしまった方が、簡単に従来の働き方に戻れるのかという問題ですね。

③継続する自粛モード

新型コロナコロナウイルスは、いまだに研究段階のことが多いです。 例えば、今後どのような経緯を辿って収束するのか、またはどれくらい第2波が訪れる可能性があるのかなどは、現在もハッキリしていません。 したがって、緊急事態宣言が解除された後も、世間ではしばらくの間自粛モードが継続するでしょう。 つまり、緊急事態宣言が解除されても、飲食店やカラオケ等の経営は苦戦が続く可能性が高いということですね。 もちろん、段階的に以前の経営状況に戻す動きは出てきていますが、以前のように多くの来客が訪れるという状況になるまでは、もう少し時間がかかるでしょう。

まとめ

緊急事態宣言が解除されることで、これまでのような厳しい外出、経済活動の自粛が求められることがなくなるのは事実です。 ただ、これは決して“コロナの収束”ではありませんので、勘違いしてはいけません。 東京都中央区・名古屋市中村区・京都市南区・神戸市中央区で包茎治療や早漏治療、増大手術のご相談は、男性専用クリニックの本田ヒルズタワークリニックへご相談下さい! お待ちしております。

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